2011年03月17日
ファッションショッピングサイトZOZOTOWNチャリT
ZOZOTOWNってご存知ですか?
知っている方も多いと思いますが、今回ZOZOTOWNを運営する株式会社スタートトゥデイ(本社:千葉県千葉市 代表取締役:前澤 友作)さんが東北地方太平洋沖地震で被災された皆様や、被災地復興を支援するため、チャリティーTシャツの予約販売を開始しています。
このTシャツは、約280のブランドが協賛していて、購入したチャリティーTシャツの売上(税抜)が日本赤十字社などを通じて、被害を受けた地域に寄付される仕組みです(商品の製造原価は株式会社スタートトゥデイさんが負担してくださり、送料、商品代引き手数料などはかかりません)。
私も息子とおそろいで着ようと思って購入しましたが、震災の記憶を風化させないためにも、義援金をモノに変えて残すのもアリなのかなと思います。
興味のある方はコチラからどうぞ。
http://zozo.jp/one/
知っている方も多いと思いますが、今回ZOZOTOWNを運営する株式会社スタートトゥデイ(本社:千葉県千葉市 代表取締役:前澤 友作)さんが東北地方太平洋沖地震で被災された皆様や、被災地復興を支援するため、チャリティーTシャツの予約販売を開始しています。
このTシャツは、約280のブランドが協賛していて、購入したチャリティーTシャツの売上(税抜)が日本赤十字社などを通じて、被害を受けた地域に寄付される仕組みです(商品の製造原価は株式会社スタートトゥデイさんが負担してくださり、送料、商品代引き手数料などはかかりません)。
私も息子とおそろいで着ようと思って購入しましたが、震災の記憶を風化させないためにも、義援金をモノに変えて残すのもアリなのかなと思います。
興味のある方はコチラからどうぞ。
http://zozo.jp/one/
2011年03月16日
楽天の三木谷氏と義援金詐欺・・・・・・・
おはようございます。
昨日の報道では、柳井さんの10億円寄付に驚かされましたが、楽天の三木谷さんも同額程度の寄付を考えられているみたいですね。
神戸出身の三木谷さんは、95年の阪神・淡路大震災で叔母夫婦を亡くしていると聞いたことがありましたが、それがきっかけで
「人間の命がいかに簡単に奪われるものかを思い知った。未来は不確定だ。世界は無常だ」
と勤めていた興銀(日本興業銀行)を辞め、現在の楽天起業へと動いたというのは今回初めて知りました。
いずれにせよ、さすがは日本を代表する社長さん方です。
義援金の税制上の特典については昨日書きました
http://kaikeijimushoo.dosugoi.net/e158334.html
が、義援金については、支援の輪が広がる大きな災害であればあるほど「義援金詐欺」なるものを行うやからが出てきます。
義援金詐欺の方法としては、県職員や団体職員を装ったり、街頭にて募金箱を持ち声を掛ける、偽サイトで募金を集めるなど、様々なケースが想定されますので、みなさんも義援金を送る際は是非とも確かな団体へ託しましょう。
個人的には、日本赤十字社、報道機関等に対する義援金等(地方公共団体に拠出されるもの)が、特段の確認手続きを要することなく、いわゆる「指定寄附金」に該当する旨、国税庁も公表していますので、税制上の特典を受ける上でも、また、確かに被災者に届ける上でも最良かと思います。
日本赤十字社
http://www.jrc.or.jp/contribution/l3/Vcms3_00002069.html
ところで、
地震発生以降、テレビCMのほとんどが「AC(公共広告機構)」のものであることに気づかれた方も多いのではないでしょうか。
これは、多くのスポンサーが、CMの放送自体を辞退している為ですが、こういった事態のときに、CMを放送すると、
「緊急事態時でも、企業の営利が第一なのか?」
という、社会の批判、抗議の的になり、CMどころか、かえって逆効果となってしまう場合があるからなんです。
スポンサー企業にとってそれは大変不利益なことであり、その様な事を見越した上で、自主的にCM放映を辞退しているのです。
ACはそもそも、広告を営利目的のためでなく、公共のために役立てようと、全国の企業 が集まった団体ですので、間接的に企業がスポンサーにはなっているんですが、民法がテレビを放映する以上、スポンサーは必要不可欠な存在ですので、こういった事態のスポンサーにはもってこいというわけなんです。
昨日の報道では、柳井さんの10億円寄付に驚かされましたが、楽天の三木谷さんも同額程度の寄付を考えられているみたいですね。
神戸出身の三木谷さんは、95年の阪神・淡路大震災で叔母夫婦を亡くしていると聞いたことがありましたが、それがきっかけで
「人間の命がいかに簡単に奪われるものかを思い知った。未来は不確定だ。世界は無常だ」
と勤めていた興銀(日本興業銀行)を辞め、現在の楽天起業へと動いたというのは今回初めて知りました。
いずれにせよ、さすがは日本を代表する社長さん方です。
義援金の税制上の特典については昨日書きました
http://kaikeijimushoo.dosugoi.net/e158334.html
が、義援金については、支援の輪が広がる大きな災害であればあるほど「義援金詐欺」なるものを行うやからが出てきます。
義援金詐欺の方法としては、県職員や団体職員を装ったり、街頭にて募金箱を持ち声を掛ける、偽サイトで募金を集めるなど、様々なケースが想定されますので、みなさんも義援金を送る際は是非とも確かな団体へ託しましょう。
個人的には、日本赤十字社、報道機関等に対する義援金等(地方公共団体に拠出されるもの)が、特段の確認手続きを要することなく、いわゆる「指定寄附金」に該当する旨、国税庁も公表していますので、税制上の特典を受ける上でも、また、確かに被災者に届ける上でも最良かと思います。
日本赤十字社
http://www.jrc.or.jp/contribution/l3/Vcms3_00002069.html
ところで、
地震発生以降、テレビCMのほとんどが「AC(公共広告機構)」のものであることに気づかれた方も多いのではないでしょうか。
これは、多くのスポンサーが、CMの放送自体を辞退している為ですが、こういった事態のときに、CMを放送すると、
「緊急事態時でも、企業の営利が第一なのか?」
という、社会の批判、抗議の的になり、CMどころか、かえって逆効果となってしまう場合があるからなんです。
スポンサー企業にとってそれは大変不利益なことであり、その様な事を見越した上で、自主的にCM放映を辞退しているのです。
ACはそもそも、広告を営利目的のためでなく、公共のために役立てようと、全国の企業 が集まった団体ですので、間接的に企業がスポンサーにはなっているんですが、民法がテレビを放映する以上、スポンサーは必要不可欠な存在ですので、こういった事態のスポンサーにはもってこいというわけなんです。
2011年03月15日
ユニクロ柳井正氏に学びましょう!
今し方、無事22年分の確定申告業務を終えました。
思えば今年の確定申告では、休憩の度にどすごいブロブを拝見させていただいて、いい気分転換になりました。
さて、この度の東日本大震災では、多くの死傷者が出るなど被害の大きさが日に日に明らかとなってきていますが、各地で被害に対する支援の輪も確実に広がってきています。
今日の報道では「ユニクロ」の柳井正代表取締役会長兼社長が個人で10億円を寄付すると発表されていました。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110315-00000007-sph-soci
世界長者番付に名を連ねる柳井さんとはいえ10億円の寄付には頭が下がります。
10億円とはいかないまでも、みなさんの中にも被災地に義援金を送りたいと思われている方も多いのではないでしょうか。
そこで、今日は所得税における「寄付金控除」と法人税における「寄付金」について書きたいと思います。
災害救済法に基づき「義援金」の指定がされると、国税庁は所得税法第78条第2項第1号及び法人税法第37条第3項第1号に規定する地方公共団体に対する寄付金に該当する旨の情報を発遣します。
これに伴い、
まず、個人ですが、個人の方が義援金を支払った場合には、特定寄付金として寄付金控除の対象となり、
(その年中に支出した特定寄付金の額の合計額)-2千円
で算出される寄付金控除額が所得金額の40%相当額を限度として「所得控除」されるのです。
適用を受けるためには、所得税においては、確定申告書に寄付金控除に関する事項を記載するとともに、確定申告書の提出の際に義援金の領収書を添付又は提示する必要がありますが、申告をすれば各人の税率分は国が負担してくれることになるのです。
次に法人が寄付した場合ですが、法人が指定された義援金を支払った場合、確定申告書に金額を記載し明細書を添付するとともに領収書を保存すれば、その支払額の全額が損金算入の対象になり、やはり義援金のうち法人税率分だけは国が負担してくれます。
法人については、「指定された義援金」以外で、例えば被災された事業者と取引関係にある事業者の方が、直接、被災された取引先に対して、お見舞金、事業用資産の供与、売掛金の免除、貸付金の免除等の支援をした場合、当該支援金等が交際費や損金に算入できない寄付金に該当するのではないかと疑問に思われる方もみえるかもしれませんが、これについては阪神・淡路大震災のときに、国税庁が通達を発遣して
「当該支援金等の趣旨が被災前の取引関係の維持、回復を目的として、相手の救済を通じて自ら蒙る損失を回避するためのものであり、災害発生後相当の期間内になされたものであれば、原則、交際費等に該当することなく、全額損金の額に算入されます!」
義援金に協力してください!
協力していただけるのならこんな特典を付けますから!
これが国の主張です。
しかし、なさんが申告すれば、義援金等のうち、税率分だけ税収は減ることになり、日本の財政のことを思えば複雑な心境になるのも事実なわけで・・・。
個人で余裕のある方はあげっぱなし!でお願いします!
そうでない方も義援金のうち少しは国でみてくれます。
とにかく、各人できることをしていきましょう!
思えば今年の確定申告では、休憩の度にどすごいブロブを拝見させていただいて、いい気分転換になりました。
さて、この度の東日本大震災では、多くの死傷者が出るなど被害の大きさが日に日に明らかとなってきていますが、各地で被害に対する支援の輪も確実に広がってきています。
今日の報道では「ユニクロ」の柳井正代表取締役会長兼社長が個人で10億円を寄付すると発表されていました。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110315-00000007-sph-soci
世界長者番付に名を連ねる柳井さんとはいえ10億円の寄付には頭が下がります。
10億円とはいかないまでも、みなさんの中にも被災地に義援金を送りたいと思われている方も多いのではないでしょうか。
そこで、今日は所得税における「寄付金控除」と法人税における「寄付金」について書きたいと思います。
災害救済法に基づき「義援金」の指定がされると、国税庁は所得税法第78条第2項第1号及び法人税法第37条第3項第1号に規定する地方公共団体に対する寄付金に該当する旨の情報を発遣します。
これに伴い、
まず、個人ですが、個人の方が義援金を支払った場合には、特定寄付金として寄付金控除の対象となり、
(その年中に支出した特定寄付金の額の合計額)-2千円
で算出される寄付金控除額が所得金額の40%相当額を限度として「所得控除」されるのです。
適用を受けるためには、所得税においては、確定申告書に寄付金控除に関する事項を記載するとともに、確定申告書の提出の際に義援金の領収書を添付又は提示する必要がありますが、申告をすれば各人の税率分は国が負担してくれることになるのです。
次に法人が寄付した場合ですが、法人が指定された義援金を支払った場合、確定申告書に金額を記載し明細書を添付するとともに領収書を保存すれば、その支払額の全額が損金算入の対象になり、やはり義援金のうち法人税率分だけは国が負担してくれます。
法人については、「指定された義援金」以外で、例えば被災された事業者と取引関係にある事業者の方が、直接、被災された取引先に対して、お見舞金、事業用資産の供与、売掛金の免除、貸付金の免除等の支援をした場合、当該支援金等が交際費や損金に算入できない寄付金に該当するのではないかと疑問に思われる方もみえるかもしれませんが、これについては阪神・淡路大震災のときに、国税庁が通達を発遣して
「当該支援金等の趣旨が被災前の取引関係の維持、回復を目的として、相手の救済を通じて自ら蒙る損失を回避するためのものであり、災害発生後相当の期間内になされたものであれば、原則、交際費等に該当することなく、全額損金の額に算入されます!」
義援金に協力してください!
協力していただけるのならこんな特典を付けますから!
これが国の主張です。
しかし、なさんが申告すれば、義援金等のうち、税率分だけ税収は減ることになり、日本の財政のことを思えば複雑な心境になるのも事実なわけで・・・。
個人で余裕のある方はあげっぱなし!でお願いします!
そうでない方も義援金のうち少しは国でみてくれます。
とにかく、各人できることをしていきましょう!
2011年03月14日
医療費控除と日本崩壊・・・・・・・
確定申告期限まで残すところあと2日となりました。
さすがにほとんど終わりましたが、自分のやら親父のやらはまだなんです・・・。
ところで、「医療費控除」って聞いたことありますよね?
1年間で支払った医療費の金額に応じて所得控除が受けられるというものなんですが、何か今年は確定申告をしていて、みなさんの医療費が異常に多いように感じました。
医療費控除って申告する本人が医療費を「負担」していればいいんです。
なので、申告される方本人の医療費はもちろんのこと、そのご家族の領収書までお預かりするんですが、ご両親が高齢だとその金額も半端なものではありません。
日本はこれからますます高齢化が進んでいくなかで医療費が増加していくのは間違いないでしょう。
このままでは国そのものが危険なのではないか。
気になったので色々調べてたらこんな記事を見つけました。
2010年11月25日 提供:共同通信社
厚生労働省は24日、2008年度に病気やけがの治療で全国の医療機関に支払われた医療費の総額(国民医療費)が34兆8084億円で、国民1人当たりでは27万2600円と発表した。いずれも過去最高額。
2年連続の増加。07年度と比べ、全体で6725億円、1人当たりで5400円のいずれも2%増となった。国民所得比は国民所得の減少もあり、07年度に比べ0・88ポイント増の9・9%。
厚労省では「高齢化進展と医療技術の向上に伴う増加」と分析、25年度までは2%程度増加するとみている。
年齢別では65歳以上の医療費は18兆9999億円で全体の54・6%を占めた。08年度は後期高齢者医療制度の初年度だったが、75歳以上の医療費は10兆9711億円と全体の31・5%。
1人当たり医療費は65歳未満の15万8900円に対し、65歳以上は67万3400円、70歳以上は76万円、75歳以上では83万円で、高齢者は現役世代の約4~5倍。
医療費を賄う財源の内訳は、患者の自己負担が14・1%で、国と自治体による公費負担が37・1%、保険料が48・8%。07年度とほぼ同じ構成比だが、後期高齢者医療制度の導入に伴う高齢者の負担軽減策などにより国庫負担分が前年度比2・9%増となった。
※国民医療費
病気やけがの治療で医療機関に支払われた医療費の総額。1954年度分から毎年調査、発表している。
経済協力開発機構(OECD)によると、各国で医療費の定義に差があるものの、国内総生産(GDP)に占める医療費の割合
(2007年)は、日本は8・1%。先進7カ国(G7)の中で一番高いのは米国で15・7%。ドイツ(10・4%)フランス(11%)なども高い。
日本は英国(8・4%)と並んで低い水準だが、増加傾向にある。
やっぱりね、って感じです。
考えてみれば、医療費「控除」ってことは、医療費を払った金額が多ければ多いほど、支払う税金やそれに伴う国民健康保険の金額も少なくなる訳で・・・、国や地方の立場からすれば、税収等は減るし医療費の負担額は増えるし、のダブルパンチなんです。
かといって、医療費を多く支払われた方の立場からすれば、医療費控除が廃止になられても困るでしょうし・・・、困ったものです。
さすがにほとんど終わりましたが、自分のやら親父のやらはまだなんです・・・。
ところで、「医療費控除」って聞いたことありますよね?
1年間で支払った医療費の金額に応じて所得控除が受けられるというものなんですが、何か今年は確定申告をしていて、みなさんの医療費が異常に多いように感じました。
医療費控除って申告する本人が医療費を「負担」していればいいんです。
なので、申告される方本人の医療費はもちろんのこと、そのご家族の領収書までお預かりするんですが、ご両親が高齢だとその金額も半端なものではありません。
日本はこれからますます高齢化が進んでいくなかで医療費が増加していくのは間違いないでしょう。
このままでは国そのものが危険なのではないか。
気になったので色々調べてたらこんな記事を見つけました。
2010年11月25日 提供:共同通信社
厚生労働省は24日、2008年度に病気やけがの治療で全国の医療機関に支払われた医療費の総額(国民医療費)が34兆8084億円で、国民1人当たりでは27万2600円と発表した。いずれも過去最高額。
2年連続の増加。07年度と比べ、全体で6725億円、1人当たりで5400円のいずれも2%増となった。国民所得比は国民所得の減少もあり、07年度に比べ0・88ポイント増の9・9%。
厚労省では「高齢化進展と医療技術の向上に伴う増加」と分析、25年度までは2%程度増加するとみている。
年齢別では65歳以上の医療費は18兆9999億円で全体の54・6%を占めた。08年度は後期高齢者医療制度の初年度だったが、75歳以上の医療費は10兆9711億円と全体の31・5%。
1人当たり医療費は65歳未満の15万8900円に対し、65歳以上は67万3400円、70歳以上は76万円、75歳以上では83万円で、高齢者は現役世代の約4~5倍。
医療費を賄う財源の内訳は、患者の自己負担が14・1%で、国と自治体による公費負担が37・1%、保険料が48・8%。07年度とほぼ同じ構成比だが、後期高齢者医療制度の導入に伴う高齢者の負担軽減策などにより国庫負担分が前年度比2・9%増となった。
※国民医療費
病気やけがの治療で医療機関に支払われた医療費の総額。1954年度分から毎年調査、発表している。
経済協力開発機構(OECD)によると、各国で医療費の定義に差があるものの、国内総生産(GDP)に占める医療費の割合
(2007年)は、日本は8・1%。先進7カ国(G7)の中で一番高いのは米国で15・7%。ドイツ(10・4%)フランス(11%)なども高い。
日本は英国(8・4%)と並んで低い水準だが、増加傾向にある。
やっぱりね、って感じです。
考えてみれば、医療費「控除」ってことは、医療費を払った金額が多ければ多いほど、支払う税金やそれに伴う国民健康保険の金額も少なくなる訳で・・・、国や地方の立場からすれば、税収等は減るし医療費の負担額は増えるし、のダブルパンチなんです。
かといって、医療費を多く支払われた方の立場からすれば、医療費控除が廃止になられても困るでしょうし・・・、困ったものです。
2011年03月12日
イノシシと地震

知り合いの方から、猪が捕れたのでお肉を分けてあげると連絡があり、焼肉にして頂きました。やっぱりお肉はシンプルにグリるのが一番です!
牛や豚や鳥を食べても、慣れ過ぎていて、もはや生命の有り難みなど考えることも少ないですが、こういったお肉を頂くと改めて食事が出来ることの有り難みを感じます。
今回の地震も同じですよね。
こうして家族そろって暖かい家でご飯を食べられる。
被災者の方のことを思えばこんな幸せなことはないのかも知れないということに改めて気づかされます。
この地域も決して他人事ではないですし、亡くなられた方々のご冥福をお祈りすると共に、少しでも早い復興を願っています。
僕らに出来ることは募金や節電くらいですけど、できることを少しでもしていきたいと思います。